人間ドック補助制度

人間ドック＝自己負担と思っていませんか？

病気の早期発見や予防に欠かせない人間ドックですが、費用が数万円かかるため
「高くて手が出しにくい…」と感じる方も多いのではないでしょうか。

人間ドックは原則として公的保険が適用されない「自由診療」ですが、
受診者を支援するさまざまな制度が用意されています。

健康保険組合

会社で毎年受ける「定期健康診断」の代わりに受ける扱いになる場合が多く、
年に一回、定額の補助を行っているケースが一般的です。

受診者様の年齢や性別によっても料金やオプション検査が異なります。

詳しくは健康保険組合のホームページ等を確認の上、受診を希望される施設までご連絡ください。

市区町村

自営業や退職後の方、75歳以上の方は、自治体独自の助成制度をご確認ください！

市町村によってルールは異なりますが、事前の申請（受診券の発行手続きなど）が必要なケースが多く、
施設によっては市民がん検診を同時に受診可能な場合もございます。

詳しくは市町村のホームページ等を確認の上、受診を希望される施設までご連絡ください。

共済組合／企業／事業所

労働安全衛生法で定められた「定期健康診断」の代わり（兼務）として受診する扱いが一般的です。
加入している健康保険組合の補助とは別に、従業員の福利厚生や健康促進のために補助を出しているケースが多いです。

施設との契約によって、料金や補助を出しているオプション検査が異なります。

詳しくは市町村のホームページ等を確認の上、受診を希望される施設までご連絡ください。

代行機関

代行機関とは…企業や健康保険組合に代わって、健康保険や人間ドックの手配・予約・事務処理などをまとめて代行する専門企業のことです。

健康経営を行うにあたって、代行機関を利用する企業や健康保険組合が増えてきています。
ご加入の健保やお勤め先によって、予約を行う為に代行機関を経由する必要があるケースもございます。

詳しくはご加入の健保ホームページやお勤め先の担当者に確認の上、案内に従って手続きを行ってください。